マレーシアで生活していると、週に一度はお世話になるお店といえば——そう、MR D.I.Y.(ミスター・ドゥー・イット・ユアセルフ)ですよね。日用品からDIY工具、文房具、電池まで驚くほど安く揃う「なんでも屋さん」として、在住日本人にもすっかりおなじみのお店です。
そのMR D.I.Y.が、マレーシア株式市場(Bursa Malaysia)で投資家から熱視線を浴びています。2026年上半期の決算と、異例の高配当発表が話題になっているのです。
MR D.I.Y.とは?——日本でいう「ダイソー+ドンキ+コーナン」
日本に例えるなら、ダイソー(低価格雑貨)+ドン・キホーテ(品揃えの多さ)+コーナン(DIY・ホームセンター) を合わせたような存在です。
| 比較項目 | MR D.I.Y. | 日本でいうと |
|---|---|---|
| 取扱商品 | 日用品・工具・文具・電子部品・おもちゃ | ダイソー+コーナン |
| 価格帯 | RM1〜20(約39〜776円) | 100円ショップ〜ホームセンター |
| 店舗規模 | 大型(スーパーやモールに併設が多い) | MEGAドンキ規模 |
| 客層 | 全民族・全所得層 | 老若男女問わず幅広い |
2026年Q2時点で全国1,610店舗を展開(前年比+7.2%)。毎年100店舗ペースで増え続けている、まさに成長中の流通王者です。
2026年上半期の決算——増収、利益は微減
2026年1月〜6月(上半期)の業績をまとめました。
| 指標 | H1 2026 | 前年比 | 日本円換算(1RM≈38.8円、2026-08-11時点) |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | RM26.3億 | +6.46% | 約1,020億円 |
| 純利益 | RM3.26億 | -1.89% | 約127億円 |
| Q2単体売上 | RM12.6億 | +3.55% | 約489億円 |
| Q2単体純利益 | RM1.34億 | -15.25% | 約52億円 |
売上は順調に伸びているものの、純利益はわずかに減少。これは積極的な店舗拡大に伴うコスト増(賃料・人件費・物流費)が要因とみられます。日本でいえば、ニトリが積極出店フェーズで一時的に利益率が下がる——そんな成長期特有の構図です。
最大の注目点——配当利回り6.6%の高配当
今回の決算でとりわけ注目されているのが、配当の大幅増額です。
| 配当情報 | 内容 |
|---|---|
| 今回の1株あたり配当 | 3.3仙(中間配当1.3仙+特別配当2仙) |
| 日本円換算 | 約1.28円/株 |
| 上半期累計配当総額 | RM4.64億(約180億円) |
| 前年同期比 | +69.2% |
| 配当性向 | 142.3%(利益を超える還元!) |
| 配当利回り(直近12ヶ月ベース) | 6.6% |
配当性向142.3%とは、純利益を超える金額を株主に還元しているということ。日本株では「配当性向30〜50%が優良株の目安」とされる中、これは異例の水準です。「特別配当」を含む一時的な性格も持ちますが、株主重視の姿勢は明確に伝わります。
日本の高配当株の代表格・NTTでも利回りは約3%前後。MR D.I.Y.の6.6%は、マレーシア株の中でも際立つ数字です。
新サービス:MR.DIY Clubポイントプログラム開始
今期よりMR.DIY Club(会員向けロイヤルティプログラム)がスタートしました。購入額に応じてポイントが貯まり、次回の買い物に使える仕組みで、日本でいえばTポイントやPontaカードに相当するサービスです。在住者の方にとって、日々の買い物がさらにお得になる選択肢が生まれました。
日本人向けメモ——マレーシア株投資を考えている方へ
在住の日本人がMR D.I.Y.株(Bursa Malaysia:銘柄コード MRDIY / 7916)への投資を検討する場合、以下の点を押さえておきましょう。
- 口座開設: Maybank Investment Bank、Hong Leong Investment Bankなどのマレーシア証券会社で口座開設が一般的。在留許可(ビザ)があれば外国人でも開設可能です
- 配当課税: マレーシアは基本的に配当への源泉徴収税なし。ただし2025年以降の制度変更を最新情報でご確認ください
- 高配当の持続性: 配当性向142%は特別配当が含まれており、毎期この水準が続くとは限りません。長期的な業績トレンドと合わせて判断を
- 円換算リスク: RM建ての配当は、受け取り時の為替レートで円換算額が変わります
毎週なにげなく立ち寄っているMR D.I.Y.が、実は年6%以上の配当を生み出す投資先でもある——知ると次に入店したとき、少し見え方が変わるかもしれませんね。
出典: China Press の情報を元に、日本人在住者向けに独自作成した記事です。価格・条件は変更される場合があります。最新情報は公式サイトでご確認ください。


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