アジア株ブラックマンデー！韓国が8.79%急落

マレーシアに住んでいると、アジアの株式市場の動きは少し遠い話に感じるかもしれません。でも、2026年6月9日（月曜日）に起きたことは、在住日本人の資産運用にも直結する大きな出来事でした。アジア株式市場が一斉に大暴落し、金融メディアはこの日を「ブラックマンデー」と呼んでいます。

何が起きた？4市場の比較一覧

たった1日でこれだけの下落が重なったのは、前週末（6月5日）の米国NASDAQ急落が引き金です。週明けのアジア市場がそのまま引き継ぐ形で一斉売りが広がりました。

韓国KOSPI：8.79%下落でサーキットブレーカー発動

今回最も大きな衝撃を受けたのが韓国市場です。KOSPIが8.79%下落し、7,484ポイントまで急落。この過程で「サーキットブレーカー」が発動されました。

サーキットブレーカーとは、株価が急激に下落した際に取引を一時停止する安全装置です。日本でいえば「ブレーカーが落ちる」のと同じ感覚で、パニック売りを一時的に冷ます役割を果たします。日本の東京証券取引所にも同様の制度がありますが、韓国での発動は市場参加者に強いショックを与えました。

主要な下落銘柄はサムスン電子やSKハイニックスといった半導体大手。これらは韓国市場の時価総額の大部分を占めており、半導体株の暴落がKOSPI全体を引きずり下ろした形です。

台湾加権指数：歴史的な下落幅

台湾の加権指数も1,568ポイント下落し、43,502ポイントで引けました。これは台湾株式市場の歴史上3番目に大きな1日の下落幅とされています。台湾市場はTSMC（台湾積体電路製造）を筆頭に半導体・IT関連銘柄が多く、今回のセクター全体の売り圧力をまともに受けた形です。

日経225は3.85%下落

日本の日経225も3.85%下落し、64,024.60円で引けました。韓国・台湾ほどの下落率ではないものの、6万4千円台という高い水準から4%近く下げたのは、金額ベースでは非常に大きなダメージです。東京エレクトロン・アドバンテストなど半導体関連株への影響が特に大きかったと見られています。

なぜ今、半導体株が売られた？

今回の暴落のキーワードは「半導体セクター全体への信頼喪失」です。AI向け半導体への過熱した期待に対して「成長の踊り場」が意識されると、業績に関係なく関連株が一斉に売られる「セクター暴落」が起きやすくなります。

日本でいえば、バブル崩壊後の1990年代に「土地・不動産株がセクター全体で売られた」ような構図に似ています。ひとたびセンチメントが変わると、個別企業の実力とは関係なく連鎖的な売りが広がるのが株式市場の怖いところです。

日本人向けメモ

資産運用をしている方へ

日本株で資産を持っている方は、今週の状況を確認してください。日経が3.85%下落したということは、100万円の日本株資産が1日で約3万8千円の含み損になっている計算です。

マレーシア市場（バーサ・マレーシア）への目線

今回の急落はアジア全体に連動する動きで、マレーシアのバーサ・マレーシア（Bursa Malaysia、クアラルンプール証券取引所）への影響も注視が必要です。マレーシアリンギット（RM）建ての資産をお持ちの方は、為替と株価の両面からのダブルインパクトにご注意ください（2026年6月8日時点：1RM≈39.8円）。

長期目線で見ると

こうしたパニック的な急落は「短期的な過剰反応」であることも多く、数週間で回復するケースも歴史上は少なくありません。ただし、米中貿易摩擦や半導体輸出規制という根本的な問題が解決しない限り、しばらくはボラティリティ（価格変動の激しさ）が続く可能性があります。焦って動くのではなく、自分のポートフォリオを冷静に確認する機会にしたいですね。

写真: Maxim Hopman / Unsplash