SIA4年ぶり赤字転落!燃料費78%増の衝撃

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マレーシアから日本へ帰国する際、シンガポール経由でシンガポール航空(SIA)を利用したことがある方も多いのではないでしょうか?世界有数のプレミアムエアラインとして知られるシンガポール航空が、2026年4〜6月期(FY2026第1四半期)に4年ぶりの最終赤字を計上したことが明らかになりました。

黒字から赤字へ——わずか1年で何が起きたのか

今期の最終損益はマイナスSGD 7,600万(約RM 2億4,044万、約96億円)。前年同期はSGD 1億8,600万(約RM 5億8,800万、約235億円)の黒字だったことを考えると、まさに急転直下です。日本企業に例えるなら、ANAやJALが前期に数百億円の黒字を出しながら、翌期に100億円近い赤字に陥るようなインパクトがあります。

数字で見る今期の明暗

指標 今期(2026年4〜6月) 前年同期 前年比
最終損益 ▲SGD 7,600万(▲約96億円) +SGD 1億8,600万(+約235億円) 赤字転落
売上高 SGD 57億1,400万(約7,222億円) SGD 47億9,000万(約6,047億円) +19.3%(過去最高)
燃料費 SGD 22億5,300万(約2,848億円) SGD 12億6,200万(約1,593億円) +78.5%
営業利益 SGD 1億600万(約134億円) SGD 4億500万(約511億円) ▲73.8%
貨物収入 SGD 7億800万(約895億円) SGD 5億3,000万(約669億円) +33.5%
旅客数 1,090万人 1,026万人 +6.3%

※RM換算は本紙記事の数値を使用。1 RM = 40円(2026年7月30日時点)で日本円換算。

売上は過去最高なのに赤字——そのカラクリ

「旅客数も増えて売上も過去最高なのに、なぜ赤字?」と疑問に思う方も多いでしょう。

最大の原因は燃料費の爆発的な高騰です。前年比78.5%増というのは、日本で言えば家庭のガス代や電気代がほぼ倍になるようなインパクト。中東の地政学的緊張(ウクライナ問題の長期化や中東情勢の不安定化)を背景に、航空燃料(ジェット燃料)の国際価格が急騰しました。

さらに追い打ちをかけたのが、SIAが出資するインド最大の航空会社Air India(エア・インディア)の損失拡大です。タタ・グループへの売却後、大規模なリストラと機材更新を進めているAir Indiaの赤字が、SIAの連結業績にそのまま響いてきました。

日本航空との比較——構造は似ている

同様の燃料費高騰はJALやANAにも影響しています。日本の航空会社は「燃油サーチャージ」という形で乗客にコストを一部転嫁していますが、SIAも同様の対策でチケット単価を引き上げ、売上高の過去最高を実現しました。ただし、燃料費の上昇幅があまりに大きく、サーチャージだけでは吸収しきれなかったというのが実情です。

比較項目 シンガポール航空 JAL / ANA
ハブ空港 チャンギ(世界トップ評価) 羽田・成田
燃料費対策 燃油サーチャージあり 燃油サーチャージあり
Air India関連損失 連結に影響 関係なし
今期業績 4年ぶり赤字 要確認(各社発表参照)
マレーシア路線 クアラルンプール発着あり クアラルンプール発着あり

日本人旅行者・在住者への影響は?

フライトへの影響は?

結論から言えば、短期的なフライトへの影響はほぼありません。SIAは財務的な体力がある大手エアラインであり、旅客数はむしろ増加しています。路線廃止や大規模な減便の可能性は現時点では低いと見られます。

チケット価格への影響

燃料費の高騰が続けば、航空券の値上がりや燃油サーチャージの引き上げがさらに続く可能性があります。マレーシアから日本への帰省を検討している方は、早めに予約を入れるか、マイレージプログラム(KrisFlyer)を活用するのが賢明かもしれません。

乗り継ぎ選択肢としてのSIA

クアラルンプールからシンガポール(チャンギ空港)へは空路で約1時間。SIAのチャンギ経由乗り継ぎは、マレーシア在住日本人にとって引き続き重要な選択肢です。マレーシア航空(Malaysia Airlines)の直行便が少ない路線では、SIA乗り継ぎが現実的な選択肢になります。

日本人向けメモ

  • KrisFlyer(クリスフライヤー)マイル: SIAのマイレージプログラム。マレーシア国内線への利用や、チャンギ空港での買い物にも使える
  • 燃油サーチャージ: 現在は高額になっているため、予約前に必ず確認を
  • マレーシアからの利用: KLセントラル駅からETS列車でJBセントラルへ、そこからシンガポールへバスでアクセスする方法もコスト節約の選択肢
  • 今後の展望: SIA経営陣は通年での黒字確保に自信を示しているとされており、第2〜4四半期の業績回復が注目されます

写真: Zoshua Colah / Unsplash

出典: China Press の情報を元に、日本人在住者向けに独自作成した記事です。価格・条件は変更される場合があります。最新情報は公式サイトでご確認ください。

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